限界利益率とは？
計算方法と目安について

継続できる事業であるかを判断するうえで、「限界利益率」は重要な指標のひとつです。限界利益率とは何か、その計算方法や目安について解説します。

限界利益率とは

限界利益率とは、売上に対する限界利益の割合のことです。計算式は以下の通りです。

・限界利益率 ＝ 限界利益 ÷ 売上高

限界利益は、損益分岐点を求める際にも使われますが、改めて解説しておきましょう。

限界利益とは、売上高から変動費を引いた利益のことです。一般的に、費用には固定費と変動費がありますが、このうち固定費はほぼ変わらず生じるものです。つまり、利益を上げたければ変動費を少なくすること（＝限界利益を大きくすること）がポイントになります。

限界利益率も、高いほうが固定費を早く回収できますから、限界利益率が高いほど事業を継続しやすい状況だといえます。

限界利益率からわかること

限界利益率が重要な理由を、限界利益が異なる2つの商品を販売していたケースで考えます。2つの商品の売上高と変動費は、次の通りです。

・商品A：売上高100万円、変動費40万円
・商品B：売上高200万円、変動費120万円

売上高だけをみれば、商品Bのほうが優秀にみえますし、変動費を差し引いた限界利益を求めると、商品Aは60万円、商品Bは80万円ですから限界利益の大きさからも商品Bが利益に貢献していると考えられます。

しかし、限界利益率をみると商品Aのほうが高くなります。

・商品Aの限界利益率：60万円÷100万円＝60％
・商品Bの限界利益率：80万円÷200万円＝40％

商品Bは限界利益率が低いため、より多く売らなければ利益を出しづらいということです。限界利益率は「効率的に利益を出している」という指標でもあります。

限界利益率の目安

限界利益率は、会社の業界やビジネスモデルなどによって大きく異なるため、どれくらいが目安という指標が出しづらい数値でもあります。

一般的に、小売業の場合は限界利益率が20～30％、卸売業だと5～10％程度だと安定しているといわれます。ただし、高級品を扱う会社だと、この範囲に収まらないこともあります。

限界利益率が高いのは、原材料費や運送費といった変動費がほぼ生じない業種です。パソコンがあれば事業ができるインターネット関連のビジネスやコンサルティングなどの場合、限界利益率が100％になることもあります。

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